盗聴器発見＿依頼 種類 サービス 料金 価格 盗聴器発見

2007年の6月より、調査に関わる会社・事業主（探偵・興信所・男女トラブル解決等）は、
各都道府県の公安委員会への届出が必要となります。
その届出は、調査業を行う上での最低限の基準を満たしていないと登録ができません。
勿論、弊社では各都道府県への届出を完了させておりますので、ご安心下さい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　⇒　 探偵業法に関する詳細　　　　　　　

数多くのＴＶ・ラジオ・雑誌等の各メディアも認めた、探偵調査や恋愛トラップ（男女トラブル・悩みへの工作作業）に関して、どのようなことでもお気軽にお尋ね下さい。国内は勿論、アジア・アメリカを中心とした海外での業務に関しても力を入れております。
調査方法は、対象者・その周辺環境・それまでの経緯、各案件の目的等によって千差万別とはなりますが、最初に揃っている情報をもとに業界トップに君臨する選ばれしスタッフが大枠の設定やご利用料金・期間をご提示致します。また、本当のプロとして、何かしら生じる可能性のあるリスクも、全て開示させて頂きます。弊社最大の武器、

　　　　「業界最大の案件処理数からくる唯一無二の経験値」
　　　　「それぞれ、その道のプロ・専門家を抜擢・収集した適材適所な人材」
　　　　「経済力から来る豊富な人材と、１件１件の案件に対する余裕あるチーム編成」

をフルに生かし、お客様の悩みを解決させます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　⇒　マスコミ取材時の様子

お客様の個人情報・ご依頼内容、対象者（ターゲット）に関する個人情報など、一切外部に洩れることは御座いません。公務員の方〜会社経営者の方、地位・名誉をお持ちの著名人の方、専業主婦の方、ＯＬの方、水商売、教員の方、警察官の方など、どのような方からのご相談でも、ご安心してご相談 頂ける守秘管理システムを導入しております。
無論、メールフォーム等からのご相談も、安心のプライバシー・セキュリティシステムを導入しております。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　⇒　我々が相談にのります！相談室風景

小さなお子様連れのお客様には重宝していただける、保育設備（子供部屋）を完備しております。

　　　　　　・子供が小さいので、ちょっと相談に行くのは難しいかも・・・
　　　　　　・子供を抱っこしたままでの相談では、まともな話が出来そうに無い・・
　　　　　　・子供が小学生なので、相談内容を多少は理解できると思うから、聞かれたくない・・

などなど、小さなお子様を抱えた女性・男性のお客様特有のお悩みを解消致します。
ご利用の際は、お気軽にスタッフにお申し付け下さい。
また、お子様が一人で怪我をしたりしないように、相談中は、女性スタッフがしっかりと見守っていますので、ご安心下さい。

2006年6月に参院本会議で成立したのが、探偵業法になります。探偵業法とは「探偵社に向けての法律で、依頼人に対して、悪質な事を行う探偵社を減らす」 という目的で作られたものになります。
探偵という事業を起こす際に許可制になり、 必ず届出が必要になります。また、罰則規定・ルールを設けてありますので、それを 犯すと、法によって罰せられます。当たり前のことが出来ていない事業主も多かった 業種なだけに、大きな改革になると言えるでしょう。
弊社では、 何年も前から、この探偵業法の成立を見越し、 全てにおいて新法に対応した会社体制になっております。
興信業（探偵）を営む会社として、法人登記していることは勿論、大阪等 各地方自治体への届出、社員一人一人に徹底した調査教育も行っております。今回の探偵業法によって、やっとで各探偵会社に従業員の教育義務が課せられる 訳ですが、弊社では創業以来、

　　　　　　・アルバイト的な働き方のスタッフ
　　　　　　・暴力団員・元暴力団員
　　　　　　・犯歴のあるスタッフ
　　　　　　・身元が明らかでないスタッフ

　　　等、業務を遂行する上でふさわしくない人材を一切雇用していないため、セキュリティ面でも お客様より絶大なご支持を頂いている結果となっております。
総合すると、「当たり前のことを当たり前に行ってきた結果、今こうして皆様の多くのご指示を頂いている」 と言えますので、探偵業法の成立によって業界全体の体質が変わり、「探偵」という存在が、 皆様にとって「身近で安心なもの」になることを心から祈っております。

この業界には、残念ながら調査・恋愛・離婚・各男女トラブル・心理の知識も何も無い人間が、お客様の相談にのっているケースが多く見受けられます。弊社では、そのような簡易的でいい加減な対応や、お客様のお悩みに付け込んだ勢いだけのご相談は一切行いません。
そのような相談体制では、悩みを抱えたお客様にとって、意味が無いどころか、逆効果になる恐れが多分に御座います。
それぞれ専門知識を有したスタッフを起用し、メンタル面から実践的な部分まで、より詳しく・分かりやすい、頼もしい相談体制を構築しております。
　　　（例えば、離婚専門の行政書士や男女問題を多く手掛けた弁護士等をご紹介致します。

前項同様、調査・作業に必要な期間や料金に関しては、ご契約締結前に明確にご提示・ご説明致しております。また費用のお支払い方法に関しましては、 現金でのお振込み、銀行系ローン払い、信販系ローン払い、各種クレジットカード（ＶＩＺＡ・マスター）でのお支払いに対応致しております。また、各銀行様や 信販会社様から信用を頂いております関係で、ローン事前審査のほうもよりスムーズに短時間（※）で行うことが可能です。（※日・祝を除く）